加法定理
排反でないとき、どう足すか
難易度 Lv 2 / 10想定時間:約15分
できるようになること
- 加法定理の式を書いて、「A または B」の確率を計算できる
- 排反のときと排反でないときで計算方法を使い分けられる
- 加法定理を使う前に P(A∩B) が必要かどうかを判断できる
排反でないときはそのまま足せない
「排反と確率の足し算」の単元では、確率をそのまま足してよいのは排反のときだけ、という話をしました。
排反でないときにそのまま足すと、共通する部分が二重に数えられてしまうからです。
では、排反でないとき P(A∪B) はどう計算すればよいのでしょうか?
例題:排反でない「または」
A:「偶数が出る」、B:「3以下が出る」
という例を思い出してみましょう。P(A)、P(B) はそれぞれ、
P(A)=63,P(B)=63
と計算できます。ここで P(A)+P(B) とすると、「2」が二重に数えられてしまいます。
P(A∪B) を正しく計算するには、二重に数えられている部分(共通部分)を引く必要があります。
加法定理
排反でないときの「または」は、共通部分を差し引いて計算します。
これを加法定理(addition rule)といいます。
P(A∪B)=P(A)+P(B)−P(A∩B)

先ほどの例では A∩B={2} なので、
P(A∪B)=63+63−61=65
と計算できます。
加法定理がなぜ成り立つのか
A∪B は次の3つの排反な部分に分けられます。
A∪B=(A∩Bc)∪(Ac∩B)∪(A∩B)
これら3つは互いに排反なので、
P(A∪B)=P(A∩Bc)+P(Ac∩B)+P(A∩B)
また A、B はそれぞれ次のように分けられます。以上から、
P(A∪B)=P(A∩Bc)+P(Ac∩B)+P(A∩B)
=(P(A)−P(A∩B))+(P(B)−P(A∩B))+P(A∩B)
=P(A)+P(B)−P(A∩B)
が導かれます。
加法定理を使うときの確認ポイント
加法定理を使う場面では、P(A) と P(B) に加えて P(A∩B) が必要になります。
実務では、P(A∩B)(両方が同時に起きる確率)を求めるデータや情報が手元にないことも多いです。
計算に進む前に次の点を確認してください。
- A と B は排反か?(排反なら P(A∩B)=0 なのでそのまま足せる)
- 排反でないなら、P(A∩B) を別途求められるか?
まとめ
排反と排反でない場合をまとめると、次のように整理できます。
- 排反(A∩B=∅)のとき:P(A∪B)=P(A)+P(B)
- 排反でない(A∩B=∅)のとき:P(A∪B)=P(A)+P(B)−P(A∩B)
「A または B」の確率を求めるときは、まず排反かどうかを確認してから計算に入ることが大切です。
排反でない場合は P(A∩B) が追加で必要になります。